就職、卒業が決定したら、さあ引越し!

でも、就職のために新卒者が引越しをするのに最適な時期っていつなんだろう?

…疑問ですよね。

卒業式もあるし、でも入社式の前に引越しはしておかないといけない、だけど早すぎても無駄な費用が出るし、遅すぎたら慌てるし…悩みどころです。

今回は、そんな就職のために引越しをする新卒者向けのアドバイスをしてみたいと思います。


引越しのタイミング

無事に就職先が決まり、卒業も確定…大学も卒業間近になると本当にやることがたくさんあって忙しくなりますね。

さて、就職のために今住んでいるところから引越しをしなくてはならない場合も多いかと思いますが、その時期やタイミングで悩む人も少なくありません。

あまりにも早く引越しをしてしまうと、今住んでいる部屋と重なる時期が長くなり、無駄な出費が増えてしまいますし、逆にギリギリまで待ちすぎると繁忙期に重なるので間に合わなくなる可能性も出てきてしまいます。

このように、いろいろなことを想定した上で引越しの時期やタイミングを考えていかないと、大事な場面で失敗してしまうかもしれません。

 

会社の寮に入る場合

就職先の寮に入寮することが決定している場合、会社からの入社案内および入寮案内が必ず送付されてきますので、それを待ってみましょう。

新人研修や配属決定の関係で新人には入寮を義務付けている会社もあるので、その場合それに従うほかありません。

また、こうした場合、入寮する新社会人は一人だけではなく大勢いるはずですので、全員が重なったりしないよう「引越し(荷物の搬入)はいつ・何時から何時の間」「入寮日(住み始める日)はいつ」のように細かく指示されるのが一般的です。

ですので、入寮が義務付けられている会社の場合は、会社からの指示に従いましょう。

 

自分で部屋を確保する場合

自分で会社近くに部屋を確保する場合は、早めに動いたほうが無難です。

というのは、新社会人が就職のために上京したり引っ越したりする時期は、まさに引越し繁忙期そのものだからです。

1月、新年を迎えたと同時に不動産も繁忙期に入り始め、希望通りの部屋が見つかる可能性が低くなっていきます。

特に学生や新社会人に人気がある家賃の安い物件は、あっという間にどんどん決まっていきます。

ですので、自分で部屋を確保する場合は「家賃の重複が…」などといってはいられません。

良いと思ったら申し込みを行い、可能な限り家賃発生時期を遅らせてほしいと相談するのが最善の方法です。

3月に入ると引越し業者ももう予約がいっぱいで断られる事が多くなりますので、早めに物件を決定し、それと同時に引越し業者も予約しておくというのが失敗のないやり方です。

2月頃など早い段階での部屋の確保、引越し業者の予約なら比較的日程も自由に選べるはずですので、こうした形で余裕を持って行動しておくのがポイントでしょう。

 

引越し費用を会社が負担してくれる場合がある?!

新卒者が就職のために引越しをする場合、会社によってはその引越し費用を会社が負担してくれる場合があります。

大手企業などが新人研修などを理由に新人は全員入寮…などを義務付けている場合、引越し費用を負担してくれる事が多いようです。

また、業種によっても新卒者の引越し費用を負担してくれるところとそうでないところは分かれますが、これらもすべて会社ごとに定める就業規則によるものです。

とは言え、入社のために引越しをする必要があるから会社が引っ越し費用を負担しよう…というところは、あまり多くはありませんよね。

特に転職者や中途採用の場合はまずありませんので自己負担が当たり前です。

そうなると引越し費用を会社が負担してくれるというのは新卒者だけの特権のようにも思えますが、これから入社しようとする会社にそういった制度が用意されているのなら、遠慮なくぜひ使わせてもらいましょう。

 

引越し費用負担でも100%ではない場合も多い

新卒者の就職のために会社が引越し費用を負担してくれることになっていた場合も、安心してはいけません。

引越しにかかった費用全額が出るというケースはあまりにも少なく、ほとんどの場合が「一部支給」といった形となっています。

 

後から請求が多い

引越し前に「引越し費用」として一律で渡される事はあまり多くはなく、ほとんどの場合が「後から請求」する形です。

方法は会社によって異なりますが、請求書を提示して請求書類を書くというのが一般的でしょう。

また、支給される引越し費用も、その場で現金…という方法なのか、初回給与に一緒にして振り込み…なのかは会社によって異なります。

 

新卒者が特に気をつけるべき手続きに関する注意点

一般的には引越しをしたら転出届けを出し、転入届けを行うなど住民票の異動という手続きが必ず行われます。

新卒者の場合も同じように住民票の異動は行うのですが、ここに注意点があります。

新卒で就職のために引越しをして、新人研修、入社式と終わり、さあ晴れて社会人になって働き始めた…とんると、役所へ届けを出しに行く時間が取れない場合が多いんですよね。

とは言え、まさか住民票のために入社早々から休みを取るというのは正直、非常識すぎる行動なので避けたいところです。

 

代理人に依頼

家族に代理人として転出および転入の届出を行ってもらう事も可能です。

もちろん、高齢のご両親しかおらず、飛行機などを使わなくてはならないほど遠方だった場合は無理を言えませんが、可能な範囲なら頼んでみましょう。

 

土日の窓口を利用

土日に窓口が開いている役所もありますので、新しい住所地がそれに対応しているようなら休日を利用して届出を行いましょう。

 

郵送

場合によっては郵送でも手続きができる事があります。

もし新しい住所地の役所がそれに対応できるなら、郵送するのが良いでしょう。

 

これらのような方法で、転出および転入の手続きを滞りなく済ませておくようにしてください。

住民票の異動ができていないと、入社した会社で健康保険証や年金などの手続きの際に旧住所地で登録されてしまいますので、後で面倒ですよ。

 



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この記事を書いた人

越前さやか
今までの引越し回数12回の40代主婦。引越しのノウハウについては自信があります!今までの経験を駆使して、みなさんに役に立つ情報をお届けします。